2018年3月5日 一部追記（税金関係）
仮想通貨と聞いてどんなイメージを思い浮かべますか？
日本のほとんどの人の認識はこんな感じだと思います。
実は、仮想通貨について詳しくなると資産を倍増できる可能性が飛躍的に上がることはご存知でしょうか？
今日は、現在世界中の投資家からアツい視線を浴びている「仮想通貨」について書いていきます。
この記事の目次
仮想通貨とは？
仮想通貨は、「実物が無いお金」です。
円やドルなどの法定通貨のように貨幣や札などの実物が存在せず、主にネット上に存在している通貨のことを指します。
日本では、「仮想通貨」と呼ばれていますが海外では「暗号通貨」と呼ぶのが一般的です。
当サイトでは日本式にならって親しみやすい「仮想通貨」として書いていきます。
仮想通貨と電子マネーの違い
電子マネーは主にカードにお金をチャージしたり、後払いをしたりといった「お金を便利に使える」という特徴があります。
「電子マネー」と私達が普段使っている「お金」は、ほぼ同じ存在なんです。
仮想通貨はお金とは全く異なる特徴を持っています。
それでは「仮想通貨」と「お金」の違いを見ていきましょう。
国や銀行などが介入する必要が無い
私達が当たり前に使っている紙幣を発行しているのは「日本銀行」です。
日本銀行が発券する日本円に対して「価値がある」と認識されているからお金と引き換えに商品を買ったりサービスを受けたりすることができます。
お金は「国」や「銀行」によって価値が保証されています。
それでは仮想通貨はどうなのでしょうか？
仮想通貨には国や銀行が介入していません。（※銀行がオリジナルの仮想通貨を作成している場合もあります。）
仮想通貨の価値を決めるのは「実際に仮想通貨を使っている人」と「仮想通貨を使いたい人」です。
ビットコインのような仮想通貨の価値は、そのほとんどがシステムへの信頼性や知名度への価値です。
また、ビットコインの受け渡しにも第3者が介入することがありません。
例えば、あなたが友人にお金を送金する場合
このようになります。
通常は銀行が送金元を確認してから送金処理がされるため、銀行側が決めた営業時間でしかお金を取引することができませんし、銀行に手数料を払う必要があります。
もし、外国の友人に送金するなら間に「日本の銀行」と「海外の銀行」の2つが入るので、送金手数料も大きくなるし送金までの時間がもっとかかります。
一方ビットコインを送金する場合
となりダイレクトに送金が可能になります。
第3者が介入しないことで、どこの国の人にビットコインなどの仮想通貨を送信しても手数料は格安になります。
発行量が決まっている
日本円は、銀行がどれだけ作っても良いという法律になっており上限は決まっていません。
仮想通貨であるビットコインの発行量には「2100万BTC」という上限が設定されています。（BTCはビットコインの単位）
ビットコインは「金」を金して作り上げられており、「2100万」という数字も金の埋蔵量を意識しています。
発行量の上限が決まっていることが価値を高める一因となっており、ビットコインの価値は2017年6月現在約30万円です。
これはモデルである金の価値をすでに超えていることになります。
世界各国の法定通貨と換金できる
円やドルといった法定通貨は電子マネーに交換できますが、電子マネーを円やドルに交換することはできません。
しかし、仮想通貨は円やドルやユーロといった流通している法定通貨に交換することが可能です。
円やドルで仮想通貨を買ったり、仮想通貨を売って円やドルにしたりできる場所を「取引所」といいます。
取引所はインターネット上に存在しているので、日本の取引所や海外の取引所にアクセスして取引をすることが可能です。
換金性があることから世界中で仮想通貨が新しい取引先として最も注目されています。
優れた暗号テクノロジや分散化システム
仮想通貨がお金より圧倒的に優れている点は、「システム」の部分です。
これが「金融革命」と呼ばれている理由でもあります。
ビットコインは前述している通り「管理している組織」がいません。
わかりやすくいえば、全ての取引がオープンで使用者全員で取引を管理している状態となっています。
- ブロックチェーン技術
- P2Pネットワークによる分散型システム
- プルーフオブワークシステム
これらシステムが根幹にあることで、偽造や二重取引が防がれています。
この中央管理の必要が無い画期的なシステムは送金や管理などのコスト削減の面で世界各国の銀行から注目されており、各銀行が独自の仮想通貨を開発しています。
みずほフィナンシャルグループは日本ＩＢＭと組み、仮想通貨「みずほマネー」を開発した。
大手銀行のなかでは、すでにみずほ銀行が仮想通貨「みずほマネー」を開発して実用化にむけて動いています。
※このみずほマネーはみずほ銀行が管理していく仮想通貨なので市場に公開されません。みずほ銀行の利用者を対象としています。
仮想通貨投資のメリット
当ブログでは仮想通貨投資をメインに書いていきます。
僕が仮想通貨を投資対象としている理由は次の5つです。
- 少額から投資でき、ローリスクハイリターンが狙える
- 発行上限があり、将来的に希少的価値が生まれやすい
- まだ成長中の市場で爆発的な価値の上昇が見込める
- 値動きが激しい
- 法定通貨よりも明らかに優れているので普及が見込める
それではそれぞれについて解説していきます。
少額から投資でき、ローリスク・ハイリターンが狙える
値動きが激しい現在だからこそ、元金を倍以上に増やすことも可能です。
少ない投資額でも価格の上がり幅が大きいのでハイリターンも狙えます。
しかも、長期的では無く短期的な値動きが期待できるので、投資対象としては非常に面白い案件です。
発行上限があり、将来的に希少的価値が生まれる
金もダイヤモンドも価値がある理由は美しいだけでは無くて、存在している量が決まっているからです。
ビットコインをはじめとしたほとんどの仮想通貨には発行上限が設定されており、希少性が確保されています。（発行上限が無い仮想通貨もあります）
普段使っている「円」など通常のお金を多く発行してしまうとインフレが発生して円の価値が著しく下がってしまいます。
仮想通貨にはそれが無く、市場に仮想通貨が出回り、みんなが手に入れたいと思うほど価値が高まります。
まだ市場にあまり出回っていない仮想通貨を大量に保有して価値が高まると同時に売ると莫大な富を手にすることができます。
まだ成長中の市場で爆発的な価値の上昇が見込める
仮想通貨投資の最大の魅力がこれにあります。
2009年ビットコインは「0.09円」という値段で取引されました。
それが2017年現在で約30万円、約300万倍の値上がりとなっています。
このような例が2017年にも起きています。
以下は仮想通貨のリップル（XRP）と円の関係を示したグラフです。
2017年3月に0.7円の価値だったリップルですが、5月に44円まで価格が上がっています。
約63倍になっています。
もし、0.7円の時に200万円分のリップルを買っていれば1億2600万円になっていた計算となります。
このような例が頻発しており、これが仮想通貨最大の魅力です。
値動きが激しい
ビットコインをはじめとした仮想通貨は、毎日のように大きな価格変動が起きています。
例えば、ビットコインなら1日で数万円の値動きが起こる日もあります。
また、ビットコイン以外のほとんどの仮想通貨の価値は数円～数十円なのですぐに価値が倍になったりします。（もちろんその逆もあります）
これにより仮想通貨投資はデイトレードなど短期トレードにも適しています。
法定通貨よりも明らかに優れているので普及が見込める
僕は過去に「マウントゴックスビットコイン消失事件」をテレビのニュースで見た時に、仮想通貨を持つことに不安を覚えました。
しかし、その後仮想通貨ブームが起こり、ビットコインの特徴を調べると明らかに今の通貨よりも優れていることが理解できました。
現在国によって通貨が違いますが、ビットコインを中心にすればいつでも法定通貨に換金できるし、24時間365日送金可能で送金手数料も格安になります。
仮想通貨は「世界共通通貨」となり通貨に国境の概念が無くなります。
日本でもビットコインで決済できる店が増えたり、公共料金もビットコイン決済が可能になったり徐々にビットコインが普及しつつあります。
もしビットコインなどの仮想通貨が完全に普及したら両替所も銀行も不必要になります。
もしかしたら仮想通貨で世の中が変わってしまうかもしれないですね。
・・・とは言っても価格の乱高下が激しい今の状態では決済手段としては使いづらいので、普及すれば価格が安定すると言われています。
仮想通貨の価格の乱高下が激しい今は、投資としての魅力の方が大きいです。
仮想通貨投資のデメリット
取引所が潰れるリスクがある
仮想通貨の取引所が潰れると取引所に預けている仮想通貨は無くなってしまいます。
これが現実に起こったのが2011年の「マウントゴックスのビットコイン消失事件」です。
ビットコインがハッキングによって盗まれたとして取引所であったマウントゴックスが倒産してしまい、利用者のビットコインも無くなってしまいました。
東京地裁（入江猛裁判長）は、仮想通貨ビットコイン取引所マウントゴックスの巨額コイン消失事件で業務上横領などの罪に問われた運営会社「ＭＴＧＯＸ」の代表取締役マルク・カルプレス被告（３１）の初公判を７月１１日に開くと明らかにした。
当初ハッカーの仕業と思われていたこの事件の真相は、取締役による横領の疑いが濃厚です。
仮想通貨投資は新しい市場の為、取引所もまだ誕生してから数年しか経っていません。
2016年の「資金決済法」の改正に伴い、国内では今まで明確な基準が無かった取引所にも一定の基準が設けられ、現在は怪しい取引所は国内では確認できません。
しかし、海外の取引所の中には、最初から詐欺目的で設立されたような取引所もあるので注意が必要です。
税率が不透明
2016年から大きくなってきた仮想通貨投資の市場ですが、まだ法が十分に整備されておらず、仮想通貨投資で得た利益に対する税金は法律上では決まっていません。
担当していただいている税理士によると、現在のところ雑所得としての申告が妥当では無いか？とのことです。
↓2018年3月5日 追記
税金の面はクリアになり、正式に雑所得扱いとなりました。
つまり最大で55％の課税となりました。
ビットコインを購入して他のコインに変えた時点で課税対象になります。
下記のリンクでは、国税庁が発行している詳細な計算方法を見ることが可能なので参考にしてください。
仮想通貨の関する詐欺が多い
仮想通貨投資で大きく稼ぐには「価値が上がる前の仮想通貨を保有する」ことが大事です。
こんな話には要注意です。
仮想通貨を買う前にその仮想通貨の事をインターネットなどで必ず自分で調べましょう。
本当に値上がりが確定しているなら必ずその情報が発見できるはずです。
また、「この仮想通貨には国家が関わっていて…」という情報にも注意です。
その仮想通貨を調べた結果、まったくその国と関係が無かった…なんてことはよくあることです。
他人の情報を全て信用するのでは無く、納得できるまで自分で調べることが詐欺被害に合わない術です。
仮想通貨の種類を知る取引量ランキング
ここでは2017年6月時点での取引量が多い順番で仮想通貨を紹介します。
ここで取り上げている仮想通貨の流通量/時価総額は下記のサイトを参考にしています。
第1位ビットコイン（Bitcoin）
最初に誕生した仮想通貨であるビットコインは、2017年６月時点では2位のイーサリアムに２倍の差をつけて圧倒的な取引量を誇っています。
2,016年末から価格が急上昇し、2,017年６月には1BTC＝３０万円を超えました。
そんなビットコインですが、現在大きな問題を抱えています。
それがスケーラビリティ（scalability）問題です。
この問題を簡単に説明すると、ビットコインの送信や受信の処理にある一定の時間がかかっていますが、利用者が増えるごとに処理時間が大きくなってしまい、このままの状態で世界中で通貨代わりに使用されると処理が追いつかなくなってしまうという問題です。
この「スケーラビリティ問題」の解決法を巡って新たにハードフォーク（分裂）問題が浮上しました。
ハードフォーク問題を簡単に説明すると、スケーラビリティ問題には2つの解決方法があり、それを巡って2つのグループが今も論議が交わしています。
その結果がまだ不明ですが、現状のままでは使用に耐えかねないビットコインは2つに分裂するのでは無いか？と言われています。
取引量が世界一のビットコインは現在世界中の多くの人が関わって巨額の投資をされています。
そんなビットコインが分裂して新しい2つの通貨になってしまったら混乱は必至です。
当ブログではこの結果をいち早く記事にしてお届けいたします。
第2位イーサリアム（Ethereum）
取引量で第2位のイーサリアムは、ビットコインが現在抱えている分裂問題をすでに乗り越えている仮想通貨です。
イーサリアムは過去にハッカー被害にあっており、それをきっかけに取引量で第6位になっているイーサリアムクラシック（ Ethereum Classic）と分裂しました。
プラスの材料としては以下のような物があります。
米国の仮想通貨投資家とトレーダーは、初めて、政府認可機関でイーサリアムを取引できることになった。ニューヨーク州 金融サービス局（DFS）は、タイラーとキャメロン・ウィンクルボスによって作成されたビットコイン交換所であるジェミニ・トラストのエーテル取引の提供を認可した。
このニュースは、ウィンクルボス兄弟が運営するビットコイン取引所がイーサリアムの取引を追加したというニュース。
ウィンクルボス兄弟は、Facebookの誕生が舞台になった映画「ソーシャル・ネットワーク」にも登場した、ザッカーバーグと裁判で創始者争いをして勝利した兄弟です。
裁判で6500万ドルをFacebook社から受取り、その一部を当時2000円台だったビットコインに投資している投資家です。
その他にもこんなニュースがあります。
Azure プラットフォームにイーサリアム基盤のブロックチェーン・ツールを導入することを最近報告したマイクロソフト。既に大手金融機関4社がこのツールを契約していることを明らかにした。
イーサリアムがWindowsの生みの親であるマイクロソフト（Microsoft）と提携したという記事です。
2017年6月時点ではイーサリアムに好材料が揃っており、一部では2018年にはビットコインの価格を抜くのでは？と言われています。
第3位リップル(Ripple)
2017年上半期で最も注目された仮想通貨がリップル（Ripple）です。
前述した通り0.7円から最高で44円まで価格が上昇しました。
その時は取引量でイーサリアムを超えて2位になりましたが、今は価格も30円程度に落ち着き、取引量も落ちて3位になっています。
リップル・ラボはこれまでにグーグル・ベンチャーズの他、米投資会社のアンドリーセン・ホロウィッツやファウンダーズ・ファンド、中国のIDGキャピタルパートナーズなどから合計650万ドル（約6億5000万ドル）を調達した。
リップルにはすでにGoogleが出資しています。
リップルのシステムには、通貨の橋渡しとしての機能があり、その機能を使えば世界各国の銀行間の取引が24時間365日低コストで可能になると言われています。
三菱東京ＵＦＪ銀行は2018年初から、仮想通貨の中核技術であるブロックチェーンを活用した次世代型の国際送金サービスを始める。米バンクオブアメリカ・メリルリンチなど米欧豪の大手６行と連携。米ベンチャーのリップルが持つ技術を活用し、即時決済を可能とする。高止まりしていた手数料も引き下げる見通しだ。新技術を通じた世界連合で、銀行システムの利便性を高める。
このリップルが持つ機能に目をつけた三菱東京UFJやアメリカ、ドイツ、イギリスなどの大手銀行が連合を組んで2018年の実用化に向けて取り組んでいます。
これらの好材料から値上がりが期待されますが、リップルはブリッジ通貨としての役割を重視しており、リップルコインの価格が変動するのは都合が悪いので、一定の価格に統一されるのでは？という噂が流れています。
これらの噂に対してリップルの公式サイトから6つの答えがありましたので詳細は↓をご覧ください。
XRPに関する６つの迷信 (English translation follows)
第4位ネム(XEM)
日本人が開発に携わっている仮想通貨がネム（XEM）です。
取引所のZaifがネムの技術を取り入れている点で日本との結びつきが強い仮想通貨です。
2017年に1円台から29円台まで上昇しました。
2017年はネムもリップルとほぼ同様の値動きで一気に価格が上昇し、注目を集めました。
第5位ライトコイン(Litecoin)
最後はライトコインを紹介します。
ライトコインは「ビットコインが金を目指すなら銀を目指す」という目標のもと、ビットコインよりも流通しやすいように、取引しやすいように作られた仮想通貨です。
現在、仮想通貨の取引量では第5位と他の通貨に負けています。
ビットコインよりも便利になっていたり、新しい機能がついている仮想通貨が多い中、ライトコインの特徴は弱いので将来的な流通に個人的には疑問が残ります。
仮想通貨投資に向いている人は？
仮想通貨投資はデイトレなど短期的な取引で利益を狙うなら、FXのように画面に張り付かなくてはいけませんが、値上がりする前の仮想通貨を保有して値上がりを待つスタイルならいかに情報を手に入れるか？が勝負になってきます。
なので、忙しいサラリーマンでも主婦でもお年寄りでも仮想通貨投資ができるし、成長中の市場なので億万長者を狙うことも十分に可能です。
仮想通貨投資をする前に・・・
仮想通貨投資で稼ぐために必要なことの１つが「情報を手に入れる」ことです。
仮想通貨関連の情報は嘘や噂レベルの情報が多く、何が真実か？を自分で見分ける必要があります。
人から聞いた情報を鵜呑みにすることだけはやめましょう。
どんな仮想通貨に投資するべきか？
仮想通貨投資で失敗しない方法を紹介します。
取引量は十分か？
仮想通貨投資の醍醐味が値上がり前の仮想通貨を保有することです。
この時に仮想通貨を選ぶ基準として取引量が重要になってきます。
取引量が少ないと取引所の方が取扱いをいきなり辞めてしまう場合があるからです。
仮想通貨の取引量はすでに紹介済みですが下記のサイトで確認できます。
仮想通貨の情報はインターネットで確認できるか？
知人から聞いたことが無い仮想通貨の話を持ちかけられたら、まずインターネットで調べましょう。
自分で調べる癖をつけないと仮想通貨投資で勝っていくことは困難ですし、詐欺被害に合う可能性が高くなってしまいます。
ビットコイン（BTC）よりも機能面で優れているか？
最初の仮想通貨であるビットコインは
- ブロックチェーン技術
- P2Pネットワークによる分散型システム
- プルーフオブワークシステム
などの画期的な機能があります。
このシステムの信頼性により、徐々に価値が高まってきている歴史があります。
ビットコインより後にできた仮想通貨は、ビットコインの機能を上回るか、ビットコインには無い特徴を持っていないと普及する見込みはありません。
例えば、ブリッジ通貨として作られたリップル（XRP）はビットコインの欠点を補っている仮想通貨です。
ビットコインに比べ送金スピードが何倍も速くなるように作られています。
その為、大手銀行などからリップルのシステムが注目され、ビットコインよりも普及するかもしれない期待があります。
- 投資対象の仮想通貨はどんな特徴があるのか？
- ビットコインよりも優れているポイントは？
このような視点で投資対象の仮想通貨を選びましょう。
ビットコインや法定通貨（円）に換金可能か？
前述したように投資した仮想通貨の取引量が少ないと取引所での取扱いが無くなってしまい、その仮想通貨を取り扱っている取引所を探すか、どこかの取引所が新しく取り扱うまで何もできない状態になってしまいます。
安全な仮想通貨を選ぶなら、複数の取引所で取扱いのある仮想通貨を選びましょう。
どうすれば仮想通貨を購入できるか？
仮想通貨は取引所で購入することができます。
以下からオススメできる取引所を紹介していきます。
1位 コインチェック←NEM盗難事件により修正
メリット
- 仮想通貨を購入したことが無い初心者でも、簡単にコインの売買ができる
- 取り扱っている仮想通貨の種類が多い（13種類）
- 公式アプリのウィジェットが便利で使いやすい（全コインの価格をすぐに確認できる）
- クレジットカードで仮想通貨を購入できる
- 口座を開設するだけでビットコインがもらえる
デメリット
-
- クレジット決済など手数料（スプレッド）が高い
参考記事
2位 Zaif
メリット
- 取り扱っている仮想通貨の種類が一番多い（14種類）
- 手数料が国内では安い（取引手数料はマイナス0.01％）
- 積立投資ができる（zaifコイン積立）
デメリット
- ウエブ画面の操作がわかりづらい
- アプリが使いづらい
- サーバーが不安定でサイトに接続できない時がある
参考記事
3位 GMOコイン
メリット
- ほとんどの手数料が無料
- 口座開設でビットコインがもらえる
- 操作が簡単にできる
- 大手企業グループで安心
デメリット
- 取扱仮想通貨が少ない
- 相場の状況により、買い規制が実施される
参考記事
4位 ビットフライヤー
メリット
- テレビCMが放送されており、信頼感がある
- 画面が見やすく使いやすい
- 不正な日本円出金を対象とした補償制度がある
- 楽天やzozotownなどでの買い物でビットコインが貯まる
- 口座開設+ログイン+チャットをするとビットコインがもらえる
デメリット
- 手数料が全体的に高い
参考記事
5位 QUOINE
メリット
- アジア最大の取引所
- ビットコイン取引手数料が無料
- ビットコイン価格が他よりも安い
- レバレッジ取引が最大２５倍使用可能
デメリット
- 初心者にはわかりづらい画面レイアウト
- クレジット入金不可
- 他の取引所に比べて、仮想通貨も日本円も出金に時間がかかる
参考記事
仮想通貨はまさに革命
この記事を読めば、仮想通貨について少しだけ知ってもらえたと思います。
仮想通貨は「怪しい」だけで片付けるのは本当にもったいない革命的な通貨です。
法定通貨よりも便利なのですが、現在は何よりも投資対象として世界中の投資家を虜にしています。
まずは「怪しい」を「知ってる」に変えてみましょう。
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もし、あなたが収入の柱を増やしたいのであれば僕が書いた電子書籍を読んでみることをオススメ致します。
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